便利でお得なクレジットカードですが、取り扱いにはご注意を…

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30秒でわかる記事まとめ

  • 利用者が多いクレジットカードの不正利用被害が2017年より増加している
  • ネット上にはクレジットカード情報を盗み取ろうと、多くの手口が存在
  • 普段とは違う操作や怪しげなファイルやリンクには要注意!

クレジットカード、ひとり1枚は当たり前!?

さまざまな方法でのキャッシュレス化が進んでいますが、現金支払い以外で最も利用者が多いといえる決済方法はクレジットカードでしょう。クレジットカードはネットショッピングや家電量販店、公共料金や家賃の支払いなど、さまざまなシーンで利用できる上に、ポイントサービスも受けられる便利な決済サービスですが、一方でトラブルに巻き込まれてしまうリスクも存在します。

日本クレジット協会が実施している四半期調査「クレジットカード不正利用被害額調査」によると、クレジットカードの不正利用被害額は2017年が約236億円、2018年も約235億円となっており、2017年以降高止まりしている状況です。
※「日本クレジット協会:クレジットカード不正利用被害の発生状況(PDF)

では、どうして不正利用のターゲットとして、クレジットカードが狙われるのでしょうか。その理由や手口、そして被害に遭わないための対策術も含めて紹介します。

どうやって、クレジットカード情報は狙われる?

どうやって、クレジットカード情報は狙われる?

クレジットカード情報は、「詐欺行為」や「売買」などを目的に狙われます。代表的な手口は、カード会社を装ったメールを送りつけてクレジットカード情報を引き出そうとする「フィッシング詐欺」や、こうした手口で入手した情報が違法に売買され番号盗用されてしまう…などが挙げられます。

特に「カード番号」「氏名」「有効期限」「セキュリティコード」の入力で決裁可能なネットショッピングなどで悪質なサイトにひっかかり、トラブルになるケースが多くあります。

クレジットカード会社もセキュリティ面で多くの工夫をしていますが、どういった手口で盗まれるのでしょうか?

1.実在するサイトや企業を装ったメールのリンク
ニュースなどでも話題になりましたが、Amazonや佐川急便といった企業からのメールに見せかけて、本文内のリンクをクリックさせようと誘導してきます。うっかりアクセスすると本物そっくりのページが表示され、クレジットカード情報などを入力させ盗むという流れです。
2.普段は入力しない場面でクレジットカード情報を求められる
クレジットカード会社の偽サイトを使った手口だけでなく、正規のサイトにログインしたのに、ウイルスなどが原因で偽サイトが表示される被害も。偽サイトでは、カード番号や有効期限、セキュリティコードなどの入力項目が表示され、いつもなら入力する必要がない情報を入力させようとしてきます。
3.SNSの投稿からアクセスし、クレジットカードを登録
SNS上で知り合いのアカウントを装って詐欺サイトのアドレスを投稿してアクセスさせ、そこでクレジットカード情報を入力させるという手口です。SNSでつながっている人だから…という安心感につけこみ、アカウントのなりすましや乗っ取りによってユーザーにアプローチを行います。

「怪しいメールやサイトはすぐに気付く」と思う人も多いかもしれませんが、その油断が思わぬトラブルになることも…。手口を知っておくことは予防策の第一歩です。

クレジットカードの不正利用を防ぐ3つのポイント

クレジットカードの不正利用を防ぐ3つのポイント

クレジットカードの不正利用の被害は、カードを初めて使った人だけではなく、普段から利用している人にも起こる可能性があります。日ごろから気を付けておきたい3つのポイントを紹介します。

  1. 送信元が確認できないメールに添付されたファイルは開かない
  2. 見覚えのないメールやSNSのリンクは、クリック前に安全なものかどうか検索してみるなど、無闇にクリックはしない
  3. セキュリティサービスやソフトの活用、アップデートの実施など事前対策を行う

その他、外出先で無料Wi-Fiスポットを使うときは、むやみに個人情報を入力しないこともオススメします。万が一被害に遭っても、クレジットカード会社による補償もあります。しかし、補償条件が会社によって異なっていたり、補償を受けるためクレジットカード会社への届け出や警察へ被害届を出したりと、時間と労力を費やされてしまいます。特にインターネットでクレジットカードを使うときは、上記のポイントをしっかりと実践しましょう。

さいごに

普段から被害にあわないよう意識をしていても、不正利用の被害に巻き込まれてしまうリスクは0にはならないものです。
「あんしんセキュリティ」なら、危険な可能性のあるメールを事前にブロックし、危険サイトやWi-Fiなどへの対策も行うため、こういった被害を未然に防げる可能性が高まります。

(文/アドバンスワークス)

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